第１原則：不愉快に感じたこと（いわゆるパワハラ行為だと感じたこと）を、まとめる。

モラハラだと感じた行為や、不愉快に感じたことなどを

• いつ、
• どこで、
• 誰に、
• どのようなことをされたのか、

を時系列でまとめること。

第２原則：誰かに相談したのであれば、まとめる

モラハラ行為で困っていることを誰かに相談したのであれば、

• いつ、
• どこで、
• 誰に、
• どのような相談をし、
• どのようなアドバイスや回答を貰ったのか

を時系列でまとめること。

※第1原則と一緒に時系列でまとめると、なおさら良い
※相談した事実が無ければ、無いでも良い

第３原則：時系列でまとめた内容の検討

• 第1原則と第2原則でまとめた内容と、
• それを補強する証拠群を整理し、
• それらから、モラハラ行為と、モラハラ行為以外の違法行為の可能性を検討し、

まとめること。

証拠とは、労働契約書・給与明細・就業規則・録音・メール・その他証拠となりえるもの全てを言います。パワハラ防止に関する規定などは、必ず人事に言って、書面として確保するようにしてください。
「パワハラ」と思って相談したら、別の法違反の可能性が見つかることも良くあります。

第４原則：相談戦略を策定し、実行する

• 到達点（どういう状態になれば、良しとするのか）を見出し、
• 第1原則、第2原則、第3原則から、どこに、どのように相談すれば、効果的なのかを検討し、
• 相談後のそれぞれの相談窓口の対応もあらかじめ予測しながら、
• 相談戦略を策定し、

社内へのハラスメント相談を実行すること。

基本的には、ハラスメントを解決するには、会社のハラスメント相談窓口に相談することが基本となります。

パワハラやセクハラの相談を無料で行っています。

2021.08.04

パワハラは、どこに相談するのが効果的なの？

https://pawaharasoudan.jp/article/1060

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しかし、検討した結果、他の相談窓口も併用した方が良い場合（特に、他の法違反の可能性が高い場合）もあるので、その部分も検討する必要があるのです。